初めてのマンション売却では、無事成約できるか不安なものです。
不動産会社に査定してもらったけど、本当にこの価格で売っていいのだろうか、などマンション売却には悩みは尽きません。
そこで今回は初めてのマンション売却でも、早く・高く売るためのコツを紹介します。
安心してマンションを売るために、不安な方はぜひ参考にしてください！
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目次
あらかじめ周辺マンションの相場を調べておこう
マンションを売却するなら、まずは売り出し中の周辺マンションの売却価格を調べて、大体の相場を把握しておくようにしましょう。
マンションを売却する際には、不動産会社に査定を依頼して、査定額を基にして売り出しはじめます。
しかし周辺の相場を知らなければ、不動産会社の算出した査定額が正しいのかどうか判断することはできません。
そのため悪徳業者に引っ掛かってしまうリスクも高くなります。
不動産会社の中には査定額をわざと高く釣り上げて、何としてでも媒介契約を締結しようとする業者もあります。
媒介契約を締結したあとは、何かと理由をつけて売り出し価格を値下げさせ売却し、仲介手数料を貰おうという魂胆です。
そんな悪徳業者に引っ掛からないためにも、あらかじめ自分で大体の相場を把握しておくようにしましょう。
マンションの相場を調べるには？
マンションの相場を調べるには、売り出し中の周辺マンションの価格や、過去に取引した周辺マンションの売却価格を調べなければいけません。
国土交通省が運営する「土地総合情報システム」では、過去に売却された不動産の取引価格を簡単に調べることができます。
また「匿名査定」に対応している不動産サイトでは、不動産の情報を入力するだけで、人工知能が周辺物件の情報を参考に、自動的に査定額を算出してくれるので便利です。
不動産を匿名で査定する方法！匿名で査定できるおすすめサイト！
不動産の相場を調べる方法は、こちらの記事でも詳しく解説しているのでぜひ参考にしてください。
信頼できる不動産会社を探そう
マンション売却を成功させるためには、信頼できる不動産会社を探すことが重要です。
不動産の売買は担当者の力量で8割決まると言われており、良い不動産会社と担当者に巡り合うことができれば、マンション売却は8割成功したも同然です。
そこでなるべくたくさんの不動産会社に査定を依頼して、信頼できる会社と担当者を探すようにしましょう。
不動産会社では売却を目的とした査定であれば、無料で行わなければならないと法律で定められているので、費用を心配する必要はありません。
※ただし媒介契約を締結すると、解約した場合費用が発生する可能性があるので、媒介契約の締結は慎重に判断しましょう。
優良な不動産会社の見分け方
- 他社よりも査定額が高いか
- 質問や相談に細かく答えてくれるか
- 販売実績に問題はないか
- 担当者は話しやすいか
優良な不動産会社と担当者を見分けるポイントは上記3点です。
まずは複数の不動産会社に査定を依頼して、査定額の高い業者から優先的に話を聞いていきましょう。
査定額は大体3カ月以内に売却できるであろう数値で設定するので、売却価格が高いということは、マンションを高く評価しており、その価格で売却する自信があるということだからです。
また査定内容を詳しく訊くときには、なぜこの会社の査定額が高いのか、理由を説明してもらうようにしましょう。
ここで納得できる理由を説明してくれた会社は、信頼できると考えていいでしょう。
また念のため、会社名をネットで調べたり、口コミサイトを調べたりして、会社と担当者の評判を調べておくといいでしょう。
マンションの売却は、不動産会社と媒介契約を締結してから3カ月から半年かかるので、話しやすさも大切なポイントとなります。
当サイトが不動産一括査定サイトをおすすめする理由
当サイトでは不動産会社に査定を依頼する際には、不動産一括査定サイトの活用をおすすめしています。
個別で不動産会社に査定を依頼する際には、ネットで申し込むにしても、いちいち情報を入力していかなければならず非常に面倒です。
不動産一括査定サイトであれば、一度申し込み情報を入力するだけで、加盟している不動産会社へ一括で査定を依頼することができます。
手軽に不動産会社の査定額を比較することができるので、比較して不動産会社を決めたいという方にはおすすめです。
投資用として売るか、居住用として売るか
マンションを売却する際には、投資用として売るか、居住用として売るか選ばなければいけません。
すでに賃貸マンションとして運営しており、入居者がいる場合、投資用マンションとしてしか売却できないのでご注意ください。
ここからは投資用マンションとして売るメリットと、居住用マンションとして売るデメリットを説明していきます。
投資用マンションとして売るメリット・デメリット
投資用マンションとして売る場合、査定では「収益還元法」が適用されます。
これは毎月の家賃や将来的な売却価格を計算し、マンションにどれくらいの価値があるか計算する方法です。
そのため家賃収入が良い調子であれば査定額も高くなりますが、空室のある状態では本来の建物としての価値よりも、査定額が低くなる可能性があります。
また居住用のマンションを探している人は購入できなくなるので、市場を狭くしてしまうのもデメリットの一つです。
居住用マンションとして売るメリット
居住用マンションとして売却する場合、一般的に「取引事例比較法」によって査定が行われます。
これは過去の周辺マンションの取引事例を参考に、建物の状況を見て査定する方法です。
そのためある程度築年数が経っていると、査定額は購入した時よりも大きく下がることになります。
また賃貸マンションにした場合、収益を上げられる物件だとしても、居住用マンションの査定では反映されません。
居住人がいるマンションを売る場合は？
居住人がいる状態の賃貸マンションでも、居住人をそのままに売却することは可能です。
しかし居住人を退去させるとなれば、居住人が納得いくように交渉しなければならないので大変です。
最悪、裁判沙汰にまで発展する可能性があるので、覚悟しておきましょう。
居住人がいるマンションの売却については、こちらの記事でも詳しく解説しています。
内覧で購入希望者にアピールしよう
マンションを売り出し始めると、早ければ次の日には内覧希望者が現れます。
内覧時に良い印象を与えることができると、購入意欲を掻き立てることができるので、力を入れて対策を練っておきましょう。
空室の状態であれば、ハウスクリーニングを施して、なるべく綺麗な状態に保っておくことをおすすめします。
特に水回りはチェックされるので、入念に手入れをしておくようにしましょう。
内覧を成功させるコツは、こちらの記事で詳しく解説しているのでぜひ参考にしてください。
購入希望者との交渉で注意する点
購入希望者が現れたあとは、具体的な契約内容を決めていきます。
その際、価格の値下げなど購入希望者から交渉が行われるので、担当者と相談しながら対応を決めていくようにしましょう。
一般的には売り出し価格でそのまま売却するのは稀なことで、何かしらの交渉材料を見つけて値下げが行われます。
たとえば「予算の都合上、50万円値下げして欲しい」などを理由に、値引き交渉が行われています。
もちろんマンションを売るかどうかは売主の自由なので、一切値引きしたくないのであれば応じる必要はありません。
しかし値引き交渉に応じなかった場合、契約自体がなくなる可能性もあるので、柔軟に対応するようにしましょう。
ハウスクリーニングは契約内容をチェックしよう
中にはハウスクリーニング費用が売主に請求されることもありますが、「現状引き渡し」で契約する場合、ハウスクリーニング費用を負担する必要はありません。
買主側が負担すべき費用となるので、不動産会社に相談するようにしましょう。
契約内容をしっかり確認しておかなければ、不当に費用が請求されることもあるので、契約時には入念にチェックしておきましょう。
マンションを売却するために必要な書類は？
- 身分証明書
- 実印
- 印鑑証明書
- 住民票
- 登記済権利証・登記識別情報
- 固定資産納税通知書
- マンションの管理規約など
- マンションの維持費等の書類
マンションを売却するには、上記の書類が必要となります。
必要書類が足りなければ、契約手続きがスムーズに行えないので、必ず不動産会社に確認をして手元にあるか調べておきましょう。
また登記済権利証など紛失した場合、司法書士に依頼しなければならず、別途費用が発生するのでご注意ください。
マンション売却は担当者選びが重要です
マンションを売却する際には、まず信頼できる担当者を見つけることが大切です。
良い担当者と巡り合うことができれば、手続きの途中で分からないことがあっても安心です。
逆に担当者が信頼できなかった場合、自分で様々な確認をしなければならないので、負担は大きくなります。
マンション売却を成功させたい方は、まずは信頼できる不動産会社を見つけることに力を入れましょう。